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EAP
EAPの効果を広げるための社会的配慮の必要性
- 2011-09-29 (木)
- 健康
EAPとは「Employee Assistance Programs」の略称のことで、和訳すると「従業員をアシストするプログラム」、現代では社会的な意味として「従業員をメンタル面からサポートするためのしくみ」のことを表します。このEAPは、20世紀のアメリカを中心とした取り組みとして始まり、うつ病などの心身障害をきっかけにした心理的疾患による労働生産性の低下を防ぐ対策としてつくられた取り組みです。このEAPの歴史と今後を含め、我々の社会にもたらす影響を考えてみたいと思います。
EAPに関する組織としては、アメリカ・バージニア州を本拠地にした「国際EAP協会(略称:EAPA)」という組織が存在しています。日本にも日本EAP協会という日本支部の組織が存在します。これらEAP協会は、EAPを企業へ実践するためのエキスパートを育成するセミナーや研修会を開催しており、企業の生産性向上や、「心身への悪影響をもたらすアルコールや薬物中毒、家庭や職場の問題を社員が抱えていないか」といった問題への対策を広める動きをしています。
このように、社会へのメンタル面からのサポートを行うために組織されたのがEAPです。では、実際に今後EAPが如何なる効果をもたらすでしょうか。EAPによる社員サポートのためのエキスパートが導入されることは、悪いことではありません。しかし、心身へのサポートという、少なからず「企業や社員個人の実態」を参考にする必要がある対応のため、企業や社員の協力が不可欠になります。仮に実態を隠されてしまう様なことがあれば、本質的問題を見つけることは難しくなるでしょう。こうした点を考えると、EAP導入は意味があると言えますが、やはりその前提として、企業や社員個人の側にも、1人1人が持つメンタル面への配慮が必要です。またそうした前提を広めることで今後、EAPの効果をより高めることにつながる、と言えるのではないかと思われます。
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